戸建てが欲しいと思ったらやるべきこと
本当に戸建てが良いのか、マンションと比較検討
戸建てとマンション、自分たちにはどちらが向いているのか、費用面と生活面を検討してみましょう。
まず費用面ですが、戸建ては固定資産税以外に支払うべき固定費がありません。一方、マンションは月々の管理費や修繕積立金が掛かります。また、戸建てはマンションより固定資産税が安い傾向にあります。
ただし、戸建ての維持管理については注意が必要。マンションの場合は管理会社がメンテナンスをしてくれますが、戸建ての場合はすべて自分でやらなければなりません。
次に生活面ですが、戸建ては自由度が高く、マンションは利便性が高いと言えます。戸建ては比較的郊外に多く、利便性が低くなりがちですが、隣家と離れているため生活音などに気を遣う必要性は低くなります。一方、マンションは商業施設や駅に近い物件が多くあり、利便性は高いといえるでしょう。防犯性が高く、バリアフリー環境も魅力です。
新築と中古を比較検討
次に、新築と中古を比べてみましょう。
新築のメリットは、当然ながら「真新しい家に住むことができる」ということ。デメリットは価格が高いことですが、税制面での優遇措置があります。
中古のメリットは新築より価格が安く、好立地の物件が多数あること。デメリットは住宅設備が古い可能性があり、修繕費用が高くなりやすいことです。一般的に木造住宅は購入後20年で修繕が必要になるといわれているため、築年数によってはせっかく安く手に入れてもすぐに修繕費が掛かってしまった…という事にもなりかねません。
新築と中古、それぞれにメリット・デメリットがあります。予算によっては新築だけでなく中古も視野に入れる、駅近で新築にこだわるのなら狭小住宅も選択肢に入れるなど、家に求める条件を整理して後悔のない選択をしましょう。
見学会や展示場に行ってみる
インターネットやフリーペーパーなどで情報を得るのも良いですが、気になる物件があったら実際に見学してみましょう。
建物を見学するときは、図面と実際の間取りの比較、水回り、日当り・風通しの良さ、収納、生活動線に問題がないかなどを確認します。家電製品の配置に関わるので、コンセントの数や位置もチェックしておくと良いでしょう。
建物だけでなく、周辺環境の確認も大切です。駅までの距離や商業施設、病院などの位置を確認しましょう。また、日中と夜で雰囲気が変わるエリアもあるので、時間帯を変えて見に行くのもポイントです。
物件の周辺環境は変えられないため、慎重に検討しましょう。
ローン返済の不安を解消
せっかく家を買ったのに、ローン返済で家計が苦しい…ということにならないように、ローン返済は余裕を持った計画を組むことが肝要。
「団体信用生命保険(団信)」に加入しておくと、契約者ご本人に万が一のことがあった場合も家族に家を残せるので安心です。この保険は多くの方が利用している住宅ローン「フラット35」に基本的に組み込まれています。
また、長期優良住宅（長い間安心安全に暮らせる家として国から認定された住宅）の認定を受けると、住宅ローン控除での優遇・不動産取得税の減税・固定資産税の減税期間の延長など、税制面で多数メリットがあります。長期優良住宅の認定取得を検討する場合は、実績のある住宅会社に相談しましょう。
戸建てが欲しいと思ったら。まずは平均を知ろう
戸建て購入者の平均年齢は？
国土交通省の統計データによると、初めて家を購入した人で最も多いのは30代です。
住宅の種類別の平均年齢を見てみると、注文住宅で39.1歳、分譲戸建住宅で38.6歳、中古戸建住宅で42.8歳となっています。
多くの住宅ローンは80歳までに完済となっているため、30代～40代前半の購入者が多いのでしょう。
戸建て購入者の平均収入は？
次に、初めて家を買った世帯の平均年収を見てみましょう。
国土交通省の統計データによると、注文住宅は744万円、首都圏・中京圏・近畿圏の三大都市圏の場合は781 万円、中古戸建住宅は720万円、分譲戸建住宅は688万円となっており、年収700万円前後の世帯が多くなっています。
家を買う際は、住宅ローンを組むのが一般的です。無理なく返済できるよう、世帯年収を考慮してローンを組みましょう。
戸建て購入者の居住人数は？
同じく国土交通省の統計データによると、1 世帯あたりの平均居住人数は注文住宅・分譲戸建住宅では「4 人」、分譲マンション・中古戸建住宅では「3 人」が最も多くなっています。
家を買う際は今の時点だけでなく、今後の居住人数も考慮して間取りや広さを検討するようにしましょう。
戸建て購入者のこどもの年齢は？
既婚者かつ子どもがいる人に絞って行われたアンケートによると、約33%の人が「乳幼児」、約23%の人が「妊娠中」、約10%の人が「小学校低学年」のときに家を買ったと答えています。
こどもがいる世帯の半数以上がこどもの生まれる前後で家を購入しているのは、家族が増えることでその分の生活スペースが必要になったため、また、夜泣きなどによる近隣への影響や子育て環境も考慮したためと見ることができるでしょう。
戸建て購入者の自己資金（頭金）はいくら？
国土交通省の統計データによると、初めて家を買う人の自己資金は、注文住宅で826万円・分譲戸建住宅で801万円・中古戸建住宅で829万円となっています。
自己資金がなくても住宅ローンを組むことはできますが、借入金額が大きくなる分、毎月の返済額も大きくなります。無理なく返済するために、一定額以上の自己資金を用意しておいたほうが良いでしょう。
※参照：国土交通省「令和元年度住宅市場動向調査」：https://www.mlit.go.jp/report/press/content/001348001.pdf
「戸建てが欲しい」と思うタイミングって？
結婚
戸建ての購入を考える人が多いのが「結婚したとき」。このタイミングなら、パートナーと将来のライフプランを考えながら家を選ぶことができます。
出産
新しい家族が増えると今住んでいる家が手狭になり、広々とした環境で子育てをしたいという理由から「戸建てを買いたい」と思う方が多いようです。
昇給・昇格
ある程度年収の予測が立つ仕事についている人なら、昇給や昇格も家を買うタイミングのひとつ。年収が上がればローンの審査に通りやすくなります。
子どもの入園、入学
子どもが進学するタイミングで家を購入するケースも多くあります。特に小学校入学前に家を購入しておけば、転校の心配がありません。
賃貸・社宅のトラブルや更新期限
賃貸マンションやアパートで騒音や隣人トラブルがあったとき、または会社の社宅に住んでいる場合、社宅を出るタイミングで購入を考えるというケースも。
ローンと家賃を比較
住宅ローンの金額と毎月の家賃や管理費・契約更新料などの費用を比較して、住宅ローンの方が負担が少ないということが分かった場合、購入に踏み切る方が多くなります。
定年退職・子どもの独立
子供が独立し、定年退職後に夫婦2人になってから家を買う、というケースも増えています。この場合、老後資金のバランスに注意しなければなりません。
「買い時」な市場動向
住宅金融支援機構「フラット35」のデータによると、住宅ローン金利は2022年4月時点で2～3％と低い水準になっています。また、オリンピック後は住宅価格が一時的に下がる傾向があるため、2022年は住宅購入に良いタイミングと言えるでしょう。
欲しい！からこそ注意すべき、戸建て購入の失敗例
念願のマイホームを手に入れたのに、こんなはずじゃなかった…と後悔しないために、代表的な失敗例をご紹介します。
例1）住宅ローンの返済が苦しい…
住宅ローンの返済期間中に景気の悪化・転職などによる収入減・子どもの教育費や家の修繕費などによる支出増が起こると、ローンの返済が苦しくなります。また、固定資産税の支払いが思った以上に負担となることが多いようです。
例2）転勤になってしまった…
家を購入した後に転勤が決まるケースは少なくありません。せっかく買ったマイホームを売却するか、賃貸に出すのか、または家族を残して単身赴任するのか、選択を迫られます。
例3）ご近所トラブルに巻き込まれ…
持ち家になると、近隣住民との付き合いや町内会との関わりが発生することになります。もし隣人とトラブルになっても、ローンが残っているため気軽に引っ越すことは難しいでしょう。
例4）住んでみたら利便性が…
駅やバス停までの所要時間が想像以上に長い、スーパーや病院が家から遠い、といった利便性の悪さに後悔するケースも。また、交通量の多い道路で騒音に悩まされる、近くに川や山があり虫が多いなど、実際に生活してみてからでないと分かりづらいこともあるでしょう。
家は一生に一度の大きな買い物です。購入する際は理想のマイホーム生活に近づけるよう、さまざまな点を考慮し、慎重に検討を重ねましょう。
