ZEH住宅の「ZEH」には種類がある

ZEH住宅は大きくわけて3つの種類があります。それぞれに規定の条件やメリット・デメリットがあるので、比較検討する上で参考にしてみてください。

ZEH（ゼッチ）、Nearly ZEH（ニアリーゼッチ）

「ZEH」は、断熱と省エネによる省エネルギー率を20％以上、創エネ（再生可能エネルギー）を含む省エネルギーを100％以上削減することを目指した住宅のことをいいます。「Nearly ZEH」は、断熱と省エネによる省エネルギー率を20％以上、創エネを含む省エネルギーを75％以上削減することを目指した住宅です。

ZEH Oriented（ゼッチオリエンテッド）

「ZEH Oriented」は、断熱と省エネによる省エネルギー率20％以上を目指した住宅のことをいいます。ZEHやNearly ZEHとは異なり、創エネの導入は必須ではありません。

ZEH +（ゼッチプラス）、Nearly ZEH +（ニアリーゼッチプラス）

「ZEH +」は、断熱と省エネによる省エネルギー率を25％以上、創エネを含む省エネルギーを100％以上削減することを目指した住宅のことをいいます。またZEH +では、以下の条件をクリアしている必要があります。

「Nearly ZEH +」は、断熱と省エネによる省エネルギー率を25％以上、創エネを含む省エネルギーを75％以上削減することを目指した住宅を指します。ZEH +と同様の条件です。

ZEH住宅の条件は？

ZEH住宅として認められるには、4つの判断基準を満たす必要があります。それぞれの定義について詳しく見ていきましょう。

強化外皮基準

強化外皮基準とは、住宅の外皮（外壁、屋根、天井、床、ドアなど）の耐熱性能を測る基準のことです。ZEH住宅の強化外皮基準では、3つの地域区分で必要なUA値が規定されています。規定されている数値は、0.4W/㎡K以下、0.5W/㎡K以下、0.6W/㎡K以下の3つです。

上述した数値が示すように、従来の省エネ基準よりも厳しい断熱性能基準をクリアする必要があります。

基準一次エネルギー消費量を20％以上削減（再生可能エネルギーを除く）

一次エネルギーとは、石油・石炭・天然ガスなどの自然界にあるエネルギー源のことです。これらの天然資源を人為的な過程を経ずに使用することを、一次エネルギーといいます。

ちなみに二次エネルギーは、一次エネルギーを人為的に加工・変換して作られたエネルギーのことです。例えば、電気は天然ガス、石炭、石油といった一次エネルギーを火力発電などで変換して作られるので二次エネルギーとなります。二次エネルギーを使用した暖房の例としては、電気ヒーター床暖房、温水床暖房、ルームエアコンディショナー付温水床暖房などです。

ZEH住宅では、基準から20％以上の一次エネルギーの削減が求められているのです。対象となるのは暖冷房（床暖房含む）、照明、給湯などになります。

再生可能エネルギーの導入

再生可能エネルギーとは、石油・石炭・天然ガスなどの有限なエネルギーではなく、太陽光、水力、風力、地熱といった地球資源を利用した半永久的なエネルギーのことをいいます。ZEH住宅として認められるためには、このエネルギーを利用した発電システムの導入が必要です。

一例として、太陽光発電、バイオマス発電、地熱床暖房システムなどが挙げられます。どのシステムを導入するかは、それぞれのメリット・デメリットを比較してみてください。

トータルで基準一次エネルギー消費量から100％以上削減

基準から100％以上の一次エネルギーを削減し、ゼロ・エネルギーを目指すことが求められます。これは、年間のエネルギー消費量から創エネルギー量を引いておおむねゼロを目指すということであり、光熱費を必ずゼロにしなければならないという意味ではありません。

ZEH住宅の補助金

ZEH住宅で一定の基準を満たせば、補助金を受け取ることができます。種類は4つにわけられており、それぞれ条件や補助額が違うのです。それぞれの内容を比較した上で、自身に適したものを選びましょう。

ZEH支援事業

1.ZEH、Nearly ZEH、ZEH Oriented（ZEH、Nearly ZEHの補助金の対象は、寒冷地、低日射地域、多雪地域に限定）

交付額は一戸につき60万円です。交付要件は以下になります。

2.ZEH +、Nearly ZEH +（補助金の対象は、寒冷地、低日射地域、多雪地域に限定）

交付額は一戸につき105万円です。交付要件は以下になります。

また、以下のうち2つを満たすこと。

次世代ZEH + 実証事業

3.ZEH +、Nearly ZEH + （補助金の対象は、寒冷地、低日射地域、多雪地域に限定）

交付額は一戸につき105万円です。交付要件は以下になります。

ZEH + に関する交付要件を満たし、かつ以下のうち1つ以上を導入すること。

先進的再エネ熱等導入支援事業

4.1～3のいずれかの交付決定を受けた住宅

交付額は最大90万円です。補助対象は以下になります。

※上述した内容は2021年度の公募要項を参考にしています。2022年度（最新）の公募では、内容が変更される可能性があるのでご確認ください。

ZEH住宅のコスト

ZEH住宅にかかる費用の相場や建築費以外にかかるコストについて見ていきます。

ZEH住宅の価格

ZEH住宅の価格は、明確に決まっているわけではありません。同じZEH住宅でも導入する機器やシステムの違いでグレードが異なるので、価格もそれに合わせて変動します。

SII（環境共創イニシアチブ）の調査報告によると、「多くの家庭では、大体300万円ほどの費用をかけてZEH住宅を実現している」というデータが出ています。つまり、一般的な住居の建築費に大体300万円を追加してZEH化を達成しているということです。

一般的な戸建て住宅の坪数は大体30～50坪なので、この坪数でZEH化に必要な追加費用の相場を見てみると以下のようになります。

ZEH住宅にかかる諸費用

ZEH住宅の建築費用以外のコストについても見ていきましょう。

・登記費用

新たに土地や住宅を購入した場合、不動産登記が必要になります。一般的に登記は専門家に依頼することになるので、依頼料として5,000円～2万円ほど必要です。

・住宅ローンの印紙税

住宅ローンの契約時に、印紙購入費用として必要になります。印紙税は、住宅の契約金額によって異なるので確認しましょう。

・保証料

住宅ローンの契約をする際、保証会社による保証が必要になる場合があります。保証料の相場は、住宅価格100万円あたり2万円程度です。

・事務手数料

住宅ローンの契約時に金融機関に支払う事務手続き費用です。事務手数料がどれくらい必要かは、それぞれの金融機関によって異なります。定率型としては「借入金額×2.20％」が一般的で、定額型は「33,000円～110,000円」が相場です。

・各種保険料

団体信用生命保険、火災保険などに加入する際にも費用がかかります。団体信用生命保険は、事故などでローンが支払えなくなったときに、支払い義務の取り消しができる保険です。天災で住居が被害を受けた際に損害を補填できる保険が、火災保険になります。