一戸建ての耐震性をチェックするポイント
地震大国の日本では、一戸建てを建てるにあたってさまざまな耐震基準が設定されています。どのようなものか、ひとつひとつ見ていきましょう。
耐震基準
地震に対する安全基準の1つに「耐震基準」があります。
1981年6月の改正を境に旧耐震基準と新耐震基準に分けられており、大きな震災が起こるたびに改正されています。
日本は過去の災害いずれも被害が甚大であることから、その都度厳しい耐震基準を設けているのです。
＜旧耐震基準＞
旧耐震基準は1950年に制定された、中規模の地震を想定したもの。震度5強程度の揺れでも倒壊せず、破損したとしても補修すればそのまま住めるような強度が義務付けられていました。
旧耐震基準の大きな問題点は、建物の基礎や接合部が弱く地震に耐える構造ではないため、震度5強以上の地震が発生した場合は倒壊の危険性があること。そのため、旧耐震基準で建てられた大型建築物は耐震診断を受けることが義務付けられており、一般家屋の耐震診断やリフォームも減税や補助金の対象となっています（補助金制度の有無は自治体により異なります）。
＜新耐震基準＞
1978年の宮城県沖地震を受けて、1981年6月に耐震基準が見直されました。
これまでの震度5強程度の基準に加え、震度6強～7に達する地震でも倒壊などの損害がでないよう設計を見直したものになり、これを新耐震基準と呼びます。
耐震基準はさらに2000年6月にも改定され、これは「2000年基準」と呼ばれています。
2000年基準は、1995年に発生した阪神・淡路大震災の被害を受けて改正されたもので、木造住宅が対象。新耐震基準との違いは、地盤に最適な基礎づくり・接合部に金具を使っての固定・耐力壁をバランスよく配置するといった変更点が加わったことで、新耐震基準をより強化したバランスのよい家づくりが義務化されています。
日本の耐震基準は世界的にも非常に厳しいものとして知られていますが、耐震基準改正後に起きた熊本地震では、全壊した建物の多くが古いもので、旧耐震基準のものも含まれていたことが報告されています。
新耐震基準を担保するのはもちろんですが、予測されている超大型の震災に備えるには、より高い耐震基準をクリアした家を建てるに越したことはないでしょう。
※参照
日経新聞「益城町、旧耐震基準の全壊目立つ 新基準は熊本76%どまり」https://www.nikkei.com/article/DGXLZO99858240Q6A420C1CR8000/
耐震等級
建物の安全性を保つ基準としては、耐震基準のほかに耐震等級があります。これは2000年6月の「2000年基準」に続いて同年10月に始まった「住宅性能表示制度」によって定められた耐震性能の基準のこと。建物の強度を以下のとおり3段階で評価しています。
＜耐震等級1＞
数百年に一度程度発生する、震度6強～7に対して倒壊、崩壊などしない強度
※耐震等級1は新耐震基準と同等。つまり、全ての建築物がクリアしなければならない最低限の耐震等級です。
＜耐震等級2＞
耐震等級1の1.25倍の力に対して倒壊、崩壊などしない強度
※耐震等級1に比べて150～200万円程度工事費用が加算されるほか、構造計算や申請に30～40万円程度の費用がかかります。
＜耐震等級3＞
耐震等級1の1.5倍の力に対して倒壊、崩壊などしない強度
※耐震等級2に比べて120～150万円程度工事費用が加算されるほか、構造計算や申請に30～40万円程度の費用がかかります。
耐震・制震・免震
地震に強い建物には、耐震・制震・免震といった種類があります。それぞれの特徴やメリット・デメリットについて解説します。
＜耐震＞
耐震とは、地震の揺れに耐えること。建物自体の強度を上げることで、揺れを抑えて倒壊を防ぎます。
制震や免震よりもコストは低くなりますが、地震の揺れが伝わりやすいため建物へのダメージが大きいのがデメリットといえます。
＜制震＞
制震とは、地震の揺れを吸収すること。建物に組み込んだダンパーなどの制振装置が地震の揺れを吸収し、倒壊を防ぐ役割をしています。
耐震に比べて地震の揺れや繰り返しの地震に強いのが特徴ですが、耐震よりもコストが高いのがデメリットです。
＜免震＞
免震とは、地震の揺れを伝えないこと。地盤と建物の間に免震装置を組み込み、地盤と離すことで地震の揺れを建物に直接伝えない働きをしています。
横方向の地震に強く、耐震や制震と比べて地震への効果は高いものの、耐震や制震よりもコストがかかるのがデメリットです。
構造
構造とは、建築物を支える骨組みのこと。住宅の構造は大きく3種類に分かれていますので、それぞれ紹介します。
＜木造＞
木造とは、建物の柱や梁（はり）などの骨組みを木材で作る構造のこと。
建築コストが安く、熱を伝えにくいため断熱性に優れているのがメリットですが、鉄骨造や鉄筋コンクリート造と比べて耐震性は劣るため、強度の高い工法（構造を組み立てる方法）にしたり、制震や免震システムを取り入れたりするなどの工夫が必要でしょう。
＜鉄骨造＞
鉄骨造は柱や梁（はり）の骨組みを鉄で組み立てる構造のことです。
メリットは、木造に比べて強度が高く耐震性に優れていること。しかし、鉄は火に弱く約500℃で強度が半減してしまうため、火災時には倒壊しやすいという点がデメリットです。
＜鉄筋コンクリート＞
鉄筋コンクリートは、建物の柱や壁に鉄筋を入れ、コンクリートでつくりあげる構造のことです。
強固で耐震性に優れているだけでなく、火災にも強く、防音や気密性も高いのが特徴。ただし、木造や鉄骨に比べ建築コストが高く、工期も長くなりやすい傾向にあります。
工法
工法は構造を組み立てる方法のこと。大きく分けて5つの方法があります。
＜木造軸組工法＞
昔からある工法で、2021年の林野庁の「住宅における木材利用の概況」では約8割が木造軸組工法となっています。
全て木で作られるため木のぬくもりを感じられるだけでなく、さまざまな設計にも柔軟に対応できるのが特徴です。改正された2000年基準を順守することで、耐震性能も向上しています。
※参照
林野庁「令和3年度 森林・林業白書 全文（HTML版）」住宅における木材利用の概況 https://www.rinya.maff.go.jp/j/kikaku/hakusyo/r3hakusyo_h/all/tokusyu2_2_1.html
＜2×4（ツーバイフォー）工法＞
2×4インチの角材をベースにして住宅を作る工法のこと。角材で枠を造り、合板などでパネルを形成し箱型構造にすることで建物を支えます。
パネル自体が耐力壁の役割を果たすため、比較的簡単に高い耐震性を作り出すことができ、木造軸組み工法よりも1.5～2倍の耐震性があるとされています。
＜鉄骨造（軽量鉄骨造・重量鉄骨造）＞
鉄骨造には、柱や梁（はり）の骨組みに厚さ6mm未満の鋼材を使用する「軽量鉄骨造」と6mm以上の「重量鉄骨造」があります。
軽量鉄骨造は多くのハウスメーカーが採用しており、木造よりも強度が高く耐震性にも優れ、木材より広い空間の間取りが実現できるのが特徴です。
重量鉄骨造は、鉄骨の持つ強さやしなやかさが地震や暴風にも強い耐震性を発揮することから、主にオフィスビルや中高層マンションに使われています。
＜鉄筋コンクリート造（RC造）＞
鉄筋コンクリート造は、建物の柱や壁に鉄筋を入れてコンクリートでつくりあげる工法のこと。住宅だけでなく高層建築物や大型建造物にも採用されています。
強固で耐震性に優れているだけでなく、火災にも強く防音や気密性も高いのが特徴です。
＜プレハブ工法＞
プレハブ工法は、建築物の部材の生産から加工までを工場で行って現場では組み立てるだけという効率化を重視した工法で、木質系プレハブ・コンクリート系プレハブ・ユニット系プレハブの3種類があります。
工場で生産することで品質が安定するだけでなく、大量生産によってコストも削減できるので、安価に住宅が建設できます。
デメリットは、一定基準での生産のため間取りなどの自由度がない点。
耐震性能は鉄筋コンクリート造と木造住宅の中間程度といわれており、比較的安価で耐震性も備えたバランスのよい工法です。
設計
耐震性の高い建物を建てるためには、全体のバランスが重要。住宅の耐震性を決めるポイントを紹介します。
＜基礎＞
建物を支える基礎も耐震性にとって重要な箇所です。
日本で多く使用されている基礎は「布基礎」と「ベタ基礎」の2種類。
地盤がしっかりしている場合は「布基礎」と呼ばれる逆T字型のものを使用することが多く、この布基礎はベタ基礎よりもコストを抑えられるのがメリットです。
一方、地盤の強さが一定以下の場合は鉄筋コンクリートを住宅の底面全体に流し込んだ「ベタ基礎」を選択。ベタ基礎は建物の荷重を面で支えやすく、耐震性を高めやすいというメリットがあります。
＜建物の重さ＞
外壁材や屋根材に重い素材を全て軽量でそろえればよいかというと、そうではありません。
建物の重量があると地震の揺れが大きくなりますので、建物の構造や屋根などのバランスを考えたうえで選択する必要があります。
＜耐力壁の量＞
耐力壁は、地震や台風などの横揺れに耐えて建物を支えるための壁のこと。耐力壁の量が多いほど耐震性が高まります。
耐力壁の必要量や強度、配置などは建築基準法によって規制されており、必要な量やバランスを正しく配置することで、建物の強度や耐震性が確保されるのです。
＜屋根や床の耐震性能＞
垂直に設置される耐力壁とともに、水平方向の屋根や床も大切です。壁と屋根や床は垂直に交わっているため、水平にも十分な強度があればバランスよく地震の力を分散させられ、耐震性を高く保つことができます。
地盤
建物が建っている地盤も損傷や倒壊に大きく影響します。
地盤は「地盤種別」という3種類の区分に分かれており、第一種地盤は硬い地盤、第二種地盤は普通の地盤、第三種地盤は柔らかな地盤となりますが、地盤が柔らかいと地震の揺れが増幅するため、倒壊リスクが高まるのです。
そのため、第三種地盤に対しては、耐力壁の強度は通常の1.5倍必要であると定められています。
2000年以降は住宅建設にあたり地盤調査が義務化されています。地盤調査報告書で確認してみるとよいでしょう。
マンションと一戸建てを比較検討
1981年以降に建築法の基準どおりに建てられた物件であれば、マンションも一戸建ても震度6強～7の揺れに耐えられる構造となっています。
マンションと一戸建てには建築方法や素材などにさまざまな違いがあるため、どちらの耐震性が優れているかの優劣をつけるのは困難。判断に迷う時は、「最も新しい耐震基準で設計・施工されているか」を基準の1つにしてみるのも一案です。
最も新しい耐震基準とは、マンションであれば新耐震基準、一戸建てであれば2000年基準のこと。
ただし、建物だけで耐震性が決まるわけではありませんから、使用されている建材や耐震構造、耐震等級、築年数や地盤などの複合的な要素から判断するようにしましょう。
一戸建ての耐震性を高めるには
ここでは、一戸建ての耐震性を高める方法と賃貸の場合に確認すべきポイントについてご紹介します。
地盤調査をする
2000年以降、住宅やビルなどを建設する際には地盤調査が義務化されています。
地盤調査の方法としては、一般的には以下の4種類があります。
- スウェーデン式サウンディング試験（SWS試験）
- スクリュードライバーサウンディング試験（SDS試験）
- ボーリング調査（標準貫入試験）
- 表面波探査法
一戸建て住宅で使われる地盤調査は、スウェーデン式サウンディング試験が一般的。先端がスクリュー状になった棒に重りをつけ、回転させながら入れて回転数や重りの重量から地盤の強度を調べます。
費用相場は5～10万円。調査は半日程度で完了します。
（建売・中古の場合）耐震診断をする
耐震診断とは、すでに建てられている建物に対して耐震性能がどの程度あるのかを確認する診断のこと。国土交通省監修の一般財団法人日本建築防災協会が定める「木造住宅の耐震診断と補強方法」を用いて行うのが一般的です。
耐震診断は以下の流れで行います。
- 予備調査（1～2週間）
- 本調査（3～6週間）
- 耐震性能の評価（1～3ケ月）
耐震診断費用の目安としては、5000平方ｍ以上で1平方ｍあたり約400～1,800円程度、平均で約1,100円程度となっています。
※参照：
一般社団法人 建築性能基準推進協会（国土交通省監修）「耐震改修促進法」リーフレット https://www.kenchiku-bosai.or.jp/files/2013/12/sokushinho.pdf
建売中古の場合、購入前に劣化や欠陥など大きな損傷がないかを確認してみることをおすすめします。
（中古・リフォームの場合）耐震補強をする
耐震診断後、耐震補強の工事やリフォームが必要になった場合の補強費用はどの程度かかるのかも見てみましょう。
一般社団法人 日本建築防災協会の調査では、2階建て木造住宅の場合100～150万円程度が最も多く、全体の半数以上が約190万円以下で行われているとのこと。
耐震補強工事にかかる費用は建物の築年数や劣化具合によって異なりますので、目安として考えておくのがよいでしょう。
市区町村によって異なりますが補助金や助成金制度もありますし、無料で耐震診断に関するアドバイスも受けられますので、上手に活用してみましょう。
※参照：
国土交通省大臣指定耐震改修支援センター 一般社団法人日本建築防災協会「耐震改修工事費の目安」パンフレット https://www.kenchiku-bosai.or.jp/files/2020/07/koujihi.pdf
一戸建て賃貸の場合のチェックポイント
耐震性を重視した一戸建て賃貸を選ぶポイントは以下の5つになります。
＜建築年が1981年以降の新耐震基準かどうか＞
1981年以降に建てられた建物は新耐震基準に準じているため、基本的な耐震性能が向上しています。
地盤なども関係してくるため、築年数だけで耐震性が高いと断定はできませんが、耐震性能を確認する目安にはなるでしょう。
＜建物の構造や形状、壁の多さもチェックする＞
どのような構造で建設されているか、建物の形状もひとつの目安です。
凸凹が少ない正方形や長方形は、一箇所に負担が集中しないため地震に強い形状であるといわれています。また、壁が多いほど耐震性も高くなるため、壁の多さにも注目してみるとよいでしょう。
＜老朽化が進んでいないかどうか＞
たとえ耐震性に優れた住宅であっても、老朽化が進めば耐震性は低下します。
外壁にヒビがないか、扉が開け閉めしにくくないかなど、状態をしっかりと確認しましょう。
＜増改築工事をしているかどうか＞
増改築工事は建物のバランスが崩れるため、耐震性が落ちる原因になります。
リフォームが多い物件は耐震性も低くなっている可能性があるため、増改築の有無や頻度も確認しておきましょう。
＜災害リスク地域かどうか＞
ハザードマップで建物の地域の災害リスクを把握しておくのもよいでしょう。
ハザードマップは国土交通省のポータルサイト（https://disaportal.gsi.go.jp/）から閲覧可能です。
全棟が最も高い耐震等級「3」を誇る構法とは
最後に、非常に高い耐震性を誇り、日本の耐震等級の最高等級である「耐震等級3」を誇る住宅構法「SE構法」をご紹介します。
SE構法とは
SE構法とは、優れた耐震性能と自由度の高い空間が実現できる建築方法で、阪神淡路大震災から生まれた耐震構法。日本で初めて国土交通大臣の認定を取得した木造システムです。
強度の度合いを精密に計算した特殊な木材を柱や梁（はり）に使い、強度の高い専用のSE金属で剛接合したラーメン構造でつくり上げています。
さらに、ビルやマンションで使われる構造計算を全棟に実施し、耐震性を証明しているのも特徴。実際に東日本大震災や熊本地震での地震によるSE構法の家の倒壊は「0（ゼロ）件」という実績を持っています。
SE構法は高い耐震性だけでなく、天井を高くして吹き抜けにしたり、柱や壁を最小限に抑えた広がりのある間取りを作ったりすることも可能。自由度の高さから、住まいだけでなく店舗や事務所併用の建物にもよく用いられています。
※参照：
株式会社エヌシーエヌ（SE構法提供元）公式サイト https://www.ncn-se.co.jp/
神戸でSE構法を全棟に採用している住宅会社って？
SE構法は、技術試験に合格した「SE構法施工管理技士」が在籍し、一定の技術水準を満たした「SE構法登録施工店」のみが施工できる技術になります。
神戸でSE構法の家を建てるなら、「ホエールハウス」がおすすめ。ホエールハウスは兵庫県のSE構法登録施工店の中で唯一、全棟に「SE構法」を採用している専門工務店です。
阪神大震災の被災地である神戸の住宅会社として、誰もが安全に住める住宅を提供したいという想いから全棟にSE構法を採用。また、住まいの耐震性について学びたい方のために「家づくりセミナー 耐震編」を定期的に無料開催しています。
耐震性の高い一戸建てを建てたいとご希望の方、一戸建ての耐震性について学びたい方は、ぜひお気軽にお越しください。
