家の耐震性を高める構造は3種類！特徴・メリットを解説
家の耐震性を高められる構造とは「耐震」「制震」「免震」の3種類。それぞれ詳しく解説します。
耐震構造とは
耐震構造の特徴は地震の揺れに耐えるために、柱・梁・壁・床を硬くつなげて建物自体を頑丈にする構造のこと。低コストで一戸建ての住宅は主に耐震構造が採用されています。
耐震構造のメリットは費用を安く抑えられる点。後で解説する免震や制震よりもリーズナブルで工期も短めです。また、耐震構造は特殊な装置などを設置する必要がなく、設計時の制約が少ないのもメリット。
耐震構造のデメリットは、地震の揺れが直接伝わるため耐震強度以上の大きな地震が起こると亀裂が入るといった損傷リスクが高まってしまう点。地震発生時に住宅内の家具が転倒して二次被害が起こる可能性もあります。
制震構造とは
制震構造の特徴は、柱・梁・土台などに配置された油圧式ダンパー（金属でできた制震装置）・ゴムダンパーによって揺れを吸収すること。地震による揺れは建物に直接伝わってしまいますが、制震装置には揺れを熱エネルギーに変換・放出して揺れを小さくする効果があります。
制震構造のメリットは、地震の規模が大きくなっても耐震構造に比べて柱や梁・壁の損傷を抑えられることや、地震の後のメンテナンスが容易なこと。また、免震構造よりは建設コストが安く済みます。
制震構造のデメリットは、軟弱な地盤では効果が発揮されない点や装置の設置場所・数が効果に影響するため業者の技術力が必要になる点です。
免震構造とは
免震構造は、建物と地盤を切り離して地震の揺れが伝わるのを最小限に抑える構造のこと。建物と地面の間に免震部材を設置して地震のエネルギーを吸収し、建物へのエネルギー伝達を遮断します。建物の揺れを最も抑えられるため、ビルやタワーマンションでよく採用される構造です。
免震のメリットは、揺れが小さく家具が倒れにくい点や建物内部の損傷を防止できる点。デメリットとしては、縦揺れの地震や台風には効果を発揮しにくくコストが高いということが挙げられます。
まだ歴史の浅い構造であるため施工できる業者が少ないことや、免震装置に使われているゴムの耐用年数（60～80年）を超えた建物がなく、まったく問題がない構造なのか実証されていないというのも懸念点です。
家の耐震性を測る基準とは？3種類の構造で高められる？
家の耐震性がわかる基準
家の耐震性を示す基準の1つに、住宅の品質確保の促進等に関する法律（品確法）に基づく「耐震等級」があります。
建築基準法では「震度6強、7程度の地震でも倒壊しない水準」が最低限の耐震基準と定められており、日本で新築される建物はこの最低基準を満たす必要があります。
耐震等級は1から3まであり、最低の耐震等級1は数百年に一度起こる大地震（震度6強・7相当）に耐えうる強度とされ、最低限の耐震基準とも合致します。
耐震等級2は耐震等級1の1.25倍の耐震性を有しており、大きな地震の後でも倒壊せずに修繕して住み続けられるレベルです。避難所になる学校などの公共施設に多く採用されています。
耐震等級3は耐震等級1の1.5倍の耐震性を有し、地震による大きな損傷を受けにくく軽い補修で住み続けられる強度。消防署や警察署などの防災拠点は、耐震等級3とされていることがほとんどです。
耐震等級1は建築の際に認定を受ける必要は無く、最低基準としてどの家も耐震等級1の強さがあるとみなされます。ただし、耐震等級1は「倒壊しない」という基準ですから、地震によって損傷を受けて大規模修繕や建て替えが必要になる可能性は否定できません。また、大きな地震では揺れが連続することがあり、一度は耐えたとしても倒壊するリスクがあります。
損傷を抑えて安全に暮らし続けられる家にするためには、耐震等級を高めたほうが安心でしょう。また、長期優良住宅（長期にわたり良好に暮らせる工夫が施された住宅）の認定を目指す際は、耐震等級2以上が条件のひとつとなっています。
耐震等級2または3の認定を受けるためには、評価機関による検査を経て「住宅性能評価書」を発行してもらう必要があります。
構造の種類によって耐震等級は変化する？
耐震・制震・免震の構造のうち、最も高い耐震性があるといわれるのが免震構造です。
免震構造の耐震性評価については建築基準法に基づく「免震建築物」の基準があり、等級のような形では評価されていません。しかし、免震建築物の地震保険割引率は耐震等級3と同じ50％と定められており、確かな耐震性が認められていることがわかります。
免震構造にすれば地震に強い家を建てられますが、免震装置は価格が高い上に施工に技術力が求められるため、耐震構造・制震構造よりも200～300万円ほどプラスで費用が必要です。
制震構造については、耐震構造と制震構造を合わせることでより耐震性が高まるといわれています。
しかし、耐震等級3の建物に制震ダンパーを設置しようとすると壁と置き換える形になってしまい、壁量が減ることで耐震等級が下がってしまう（※）可能性も。
そのため、制震構造を強化しても高い耐震等級が実現できるとは言い切れない状況です。
※耐震等級の計算には壁の量・強さ、部材の強さ、地盤・基礎の強さなどが用いられます。
耐震等級3の建物であると確実に評価してもらうためには、強い地盤を選ぶのはもちろん、頑強な壁と部材で地震に耐える耐震構造を意識した設計をすることが重要になります。
必ず耐震等級3の家を建てられる構法とは？
木造住宅のメリットを活かしながら最高等級の耐震等級3が取得できるのが「SE構法」という建築方法です。
「SE構法」は多くの建物が崩壊した阪神淡路大震災をきっかけに「大地震でも絶対に壊れない木造住宅を広めたい」という理念で開発され、実際に中越地震・東日本大震災・熊本地震といった大きな地震では倒壊数ゼロを実現しています。
SE構法は集成材や接合部にSE金物を使用することで構造計算が難しい木造住宅において構造計算を可能にしており、裏付けのある高い耐震性が特徴。木造の軽さと金属の頑強さという二つの強みを持っている構法です。
SE構法は耐震等級3の取得も可能。柱と梁で作る四角形の面で家を支えるラーメン構造のため柱や壁が少なく、大空間を作るなど自由な間取りを実現できます。
兵庫県で唯一全棟SE構法を採用するハウスメーカー
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構造以外に家の耐震性を高められるポイント
地盤
どんなに頑丈な家を建てても地盤が弱くては意味がありません。家を建てる前には必ず地盤調査を行うため、耐震性の高い家を建てたいと考える前に地盤の状態を確認しておきましょう。
住みたいエリアを探している段階では、国土交通省が公開しているハザードマップを確認してみるとその土地の災害リスクを事前に確認できます。
基礎
基礎は地面と建物の間にあり、家全体の重さを支えるコンクリートで作られた部分のこと。基礎の作り方にはベタ基礎と布基礎という2種類があります。
ベタ基礎とは家の重みを「面」で支えるつくりで、家と地面の間の全面に鉄筋コンクリートで作られた基礎がある状態。家の重みを分散できるので耐震性は高まりますが、材料を多く使用する分コストがかかるのがデメリットです。
一方、布基礎（ぬのきそ）は「点」で家を支えるつくり。鉄筋コンクリートで作られた枠で家を支えるようなイメージで、ベタ基礎は全面が鉄筋コンクリートであるのに対し、布基礎の枠に囲まれた中心部は地面となっています。ベタ基礎とは反対に、コストが抑えられるものの耐震性は劣ります。
形
家の形も耐震性に関わる要素です。シンプルな四角形が地震に強い家といわれています。四角形はバランスよく力が分散され、全体で家を支えられるのが特徴。正方形に近いほど耐震性が高まります。
逆にコの字型・L字型といった凹凸がある形にしてしまうと1点に地震の負荷が集中する恐れがあり、その点からひび割れなどの損傷を起こすリスクも。
重さ
重い家ほど地震の揺れが伝わりやすく、屋根など家の上部が重いとより揺れが大きくなります。家の重さに影響するのは主に建材や設備など。地震に強い家を目指すなら、なるべく軽い家になるようにすると揺れの影響を小さくすることが可能です。
現在の家づくりの建材は、主に木材・鉄骨・鉄筋コンクリートの3種類。
木造住宅は、重さが軽いことに加えてコストも安く抑えられます。木材には断熱性や吸湿性が高いという特徴があり、高温多湿の日本の気候に適していると言われる建材です。また、後から間取りが変更しやすいというメリットも。
ただし、遮音性が低い・シロアリなどの虫害を受ける恐れがあるといったデメリットもあるため対策が必要です。
鉄骨造は柱やと梁・壁が一体化して作られているため、強度・遮音性・断熱性が高いのが特徴。重さがあるため強固な地盤が必要で、加工にコストがかかるというデメリットがあります。
鉄筋コンクリート造は頑丈で柱を少なくできるため、広い間取りを作ることが可能。鉄とコンクリートそれぞれの特性で地震に耐えられるため耐震性が高い建材ですが、鉄骨と同様に重量があるため建築費用が高く、頑丈であるが故に後から間取りを変更しづらいといった点がデメリットです。
